平成二十三年の初頭にあたり、お国の安泰とご皇室の彌榮そして貴家のご多幸を祈り、平素のご懇情を深謝申しあげます。
本年もよろしくお願い申しあげます。
さて、本年は、如何なる年となるか。
一口に言えば、我が国を取り巻く内外の情勢は、ますます厳しくなる。
つまり、中国は武力による威嚇を背景に、本格的に尖閣を奪いに来る。その為に、日本内部への工作によって全日本を屈服させようとする。
まず、日本国民が平成二十一年八月の総選挙で選択した「国内状況」について。
本年も、権力を握った左翼の「日本解体工作」が続く。
彼らは、正月早々、ただ己のことしか考えていない。元旦の朝、小沢邸に国会議員が何人集まり総理官邸に何人集まったか。これが、我が国の政権与党の元旦の主要関心事である。つまり、我が国の与党はゴマすり競争が政治だと錯覚した無国籍で抜け目のない連中に牛耳られている。
民主党という難民収容キャンプの議員にとって、「小沢に行こうか、官邸に行こうか、ここが思案の正月一日」なのである。ところが、ちゃっかり両方に行った者がいた。抜け目がないのか馬鹿なのか。新聞を見て思わず、笑った。
この状況のなかでも、内容はともかく来年度の予算はできた。また、本日報道されたように、政府は安全保障分野において日米印三カ国の定期協議の場を設定することを三日に決定している。これは適切である。
では誰がこの仕事をしているのか。それは、与党の民主党が選挙で票を集めるために非難攻撃していた官僚達である。
つまり、現在、与党に如何に生き甲斐を削がれようとも、国家における自らの仕事の重要性を自覚した官僚組織は未だ機能しているので、国政の継続性は維持されている。
しかし、本来、その官僚組織をコントロールすべき与党と内閣は、前記の通りである。この現在の内閣と与党こそ、国家における自らの責務を自覚する能力のない憲政史上、最低レベルで最も脆弱な代物である。
そこで、この国内政治状況を抱えながら、我が国は如何なる国際状況に囲まれているのか。これこそ、明治の日清戦争と日露戦争の「前夜」に相当する軍事的脅威に包囲されているという驚くべき状況なのだ。
当時と違うのは、現在においては、我が国に迫る側が、十分以内に我が国の主要都市に到達する核弾頭ミサイルを保持しているということである。
よって、正月早々、おぞましいことを書かねばならない。それは、中国の実相である。我々日本人は、中国、支那についての幻想を捨てて、その実相を知らねばならない。
一九七五年（昭和五十年）まで生きていたアメリカの外交官であったラルフ・タウンゼントは、一九三三年つまり満州事変後の昭和八年に「暗黒大陸 中国の真実」を書いた。
それは、中国に関するありのままの真実を伝えるためである。そして、彼は序文に次のように書いた。「中国人のありのままの姿を伝えるのが本書の狙いであるから、読み進むうちに胃がムカムカきたら、それで所期の目的は果たせたと思う」。そして、同書の一九九七年版の序文には、ウィリス・カートという人物が次のように書く。
「本書は、いわゆる共産主義時代の到来以前に書かれている。この五十年間、中国の共産主義者は自国民を約一億人も殺している。銃殺、縛り首、踏み殺し、引きずり殺し、殴り殺し、のこぎり挽き、切り刻み殺し、飢え死に等と、ありとあらゆる方法で殺してきたのである。なぜこのようなとてつもない数の人間を殺したのか。それはマルクス・レーニン主義の罪ではあるが、同時に中国文化そのものの罪である。なんとなれば、国民がその支配者に虫けら同然に殺され、虐待されてきたのが中国五千年の歴史であるからである。
・・・今日中国は世界の大国となり、将来も無視できぬ存在である。しかし中国はいつまで経っても中国であり、変わることは絶対ありえない。いくら我々が我々の国民の血税をつぎ込んで援助しても、中国が変わることはないのである」
本年、我が国に重大な脅威を与えつつあるのは、この「変わることは絶対ありえない中国」である。ところが、その時に当たり、我が国には、最も脆弱で最低レベルの政府がある。まさに、これが我が国の危機である。
ここにおいて、日本国民は、身に寸鉄を帯びず、国家の主体として如何にするかという課題に直面しているのだ。
従って、まず第一に決意しなければならない。それは、断じて屈服しない。断じて勝つ。断じてあきらめない。そして、支那の野望を挫き、我が国家と日本文明の安泰を護るということである。
日本国民が国体を護るという一点で一丸となれば、世界最強の民族であることを甦らせるのが、本年なのだ。
その為に、本年、次のことが必要である。
１、民主党左翼内閣を打倒し、保守民族統一内閣を結成する。
２、その内閣によって、直ちに次のことを実行する。
①核攻撃を抑止するために核弾頭ミサイルを保持する
②自衛隊を陸海空軍とする
③海空軍を中心とした軍備を急速に増強する
④徴兵制導入を視野に入れた公教育の改革
⑤デフレから脱却するために総需要を喚起する。
その財源として政府貨幣発行特権を大規模に発動する。
以上、短文ながら、初夢ではなく、現実に我が国に迫る脅威を克服するための救国の具体的方策として。
本年、救国のため、草莽崛起の年。英霊のご加護を！（了）
リンク：西村真悟の時事通信
